飲食店を開業したい! 資金はどうする?
調理専門学校の学生、または入学予定の方は、将来的に自分の店を持ちたいとお考えの方も多いのではないでしょうか。今回は、飲食店を開業する際に必要になる費用や、資金の調達に関する知識をご紹介します。
飲食店をオープンするとき、どこに費用がかかる?
独立して飲食店を開業すると、さまざまなことを自分の力で行わなければいけません。もちろん、資金の調達も自分でします。ただ、はじめてお店をオープンする方は、どういった部分にどのくらい費用がかかるのか、想像しにくいのではないでしょうか。
ここでは、飲食店のオープンの際、どこに費用がかかるかを簡単にご紹介します。
店舗の費用
まずは店舗を構えないことには業務が成り立ちません。貸店舗をかりる、自宅を改装する、キッチンカーを作るなど、店舗の形態はさまざまです。こういった店舗を手に入れ、改装していくのに費用がかかります。
貸店舗の場合は最初の保証金と毎月の家賃が必要です。土地や建物を購入するときにも、最初に頭金を用意しなくてはいけません。月ごとにかかるお金はもちろんですが、初期費用も意外とかかります。開業資金は多めに見積もっておきましょう。
調理設備や食器、家具
飲食店なら、料理を作るためにさまざまな設備が必要です。提供する料理によっては、専門的な機材が必要かもしれません。生産数の少ない機械は金額が高くなる傾向にあるので、どのくらいかかるのか確かめておきましょう。
お店の中でお客さまに食事をしてもらう場合は、机・イス・食器・照明などを用意します。特に食器は、料理の評価にもかかわる重要な要素です。自分の提供したいものにふさわしいものを見つけましょう。数が足りなくならないよう、座席数よりも多めに準備しましょう。
人件費
店員を雇う予定がある場合は、人件費もかかります。労働基準法に抵触しないよう、賃金はしっかり支払わなければなりません。店の売り上げが赤字でも、人件費は必ず確保しておきましょう。
ランニングコスト
店の経営は最初からうまくいくとは限りません。軌道にのるまで数カ月から1年ほどかかるかもしれません。最初のうちは売り上げが少なくても乗り切れるよう、運転資金を確保しておくのが大切です。開店時に資金を使い切ってしまわないようにしましょう。
貯金? 融資? クラウドファンディング?
開店の資金集めには、さまざまな方法があります。ひとつは貯金です。自分で働いてお金を貯め、開業に備えます。また、金融機関から融資を受けられる場合もあります。融資を希望したら、金融機関ごとにさまざまな審査が課されます。条件に満たない場合は資金提供してもらえないので注意しましょう。
近年、話題になっているのがクラウドファンディングです。クラウドファンディングとは、主にインターネットを通して支援者から資金を募る方法です。寄付型・投資型・融資型・購入型と支援の方法は分かれています。現在は専用サイトがいくつもあり、それに登録してクラウドファンディングを行うのが一般的です。
飲食店開業の資金を集める場合は、支援者に何らかの特典を与える「購入型」を選ぶ方が多くみられます。半永久的に使える特別なクーポンや、食事無料券、サービスチケットなど特典内容は多彩です。支援者に魅力的な店だと思ってもらえるよう、しっかりとアピールしましょう。
費用を抑えるには
店にかかる費用はできるだけ節約し、赤字を回避したいものです。ここでは、費用を抑える方法をいくつかご紹介します。
改装はDIYで
店舗改装は、工事を頼むとそれなりに値段がかかります。自分でできる部分はDIYしてしまうことで、費用を抑えられるでしょう。机やイスの色塗り、棚の作り付け、カウンターの設置など、意外と簡単にできてしまいます。
リースを活用
高額な設備は、初期費用で購入するのは難しい場合があります。そういったときは、リースを活用しましょう。長く使うなら買ったほうがおトクですが、資金が貯まるまでは毎月使用料を払ってリースを使うのもおすすめです。
また、大規模な店でなければ、業務用の設備をそろえる必要はありません。家庭用の設備でこと足りるのであれば、高価な業務用設備を買わなくても良いでしょう。
居抜き物件を利用
前に入居していた店の内装や設備をそのまま使える、居抜き物件を利用するのもおすすめです。店のレイアウトは前の店のままですが、工事費用や設備費用などを抑えられます。
全部新品じゃなくて良い!
机やイスなどはすべて新品でそろえず、リサイクルショップを利用しても良いでしょう。大きな家具は特に費用がかかる部分です。リサイクルショップできれいなものを見つくろい、購入すれば節約になります。
おわりに
飲食店を営むには、料理の腕や接客技術はもちろん、お金を工面するのも大切です。将来独立したい方は、開業・経営に必要な資金について知っておきましょう。開業はゴールではなくスタートです。その先の経営計画についても長期的に考えておきましょう。